Interview
Social Media Planner
資生堂のSNS運用を基盤から一新。 マーケティングを、さらに強く。
Chika Yamaguchi
Social Media Planner
DX本部
-
経歴2012年～2014年：スマートフォンアプリデベロッパー
2015年～2018年：大手化粧品メーカー（ECチャネル）
2018年〜2021年：大手化粧品メーカー（百貨店・専門店チャネル）
2021年〜：資生堂インタラクティブビューティー株式会社 -
経験・スキル
- デジタルマーケティング（SNS・サイト/EC・メルマガ・キャンペーン・広告）、店頭販促、ブランディング
- Google Analytics等の解析ツール、日本化粧品検定1級、JMAメイクアップアドバイザー
-
志望動機10代の頃から化粧品に興味があり、IT・化粧品業界でデジタルマーケティングに従事。近年の急速なデジタルシフトを目の当たりにし、化粧品市場におけるDXの重要性を再認識。そこに本気の挑戦を仕掛ける資生堂という環境で、得意としてきたSNS分野における経験を活かしたいと思いました。
——どんな業務を担当されていますか。
SNSという軸の中で幅広く任せていただいていますが、比重としては、担当するブランドのSNS運用支援が大きいですね。投稿計画の立案・実行、効果分析のほか、『エリクシール』ではInstagramの新規開設に伴う戦略策定やKPIの設定も進めています。資生堂のSNSには、競合他社と比較した際に、アカウントパワーや、SNSでつながった生活者とのコミュニケーションの深度にまだまだ伸びしろがある状況です。
また、私たちは今、長期にわたってお客さまと良い関係を築くことを目標に活動しています。しかしながら、現状では新商品・限定品の情報発信に偏りがちで、長く愛される商品の育成やお客さまとの継続的なコミュニケーションを、SNSなどのデジタルコミュニケーションにおいて構築できているとはいえない点も課題です。
あるべきSNS運用を実現するために、ブランドの担当者、資生堂インタラクティブビューティー内の関連部門、制作メンバー、そして戦略面を支えるアクセンチュアのみなさんと議論を重ねながら業務を進めています。
——ブランドを横断した発信にも関わっているそうですね。
「マスクメイク」などの共通テーマに基づき、複数ブランドのSNSで同日に一斉投稿する試みに携わっています。ブランド横断でコンテンツ・コミュニケーション量を増やすことによってトラフィックを最大化することで、SOVの獲得やお客さまの行動促進を狙ったものです。資生堂のECサイト『ワタシプラス』や、資生堂の企業SNSでも積極的にブランドSNSへの送客を行ったり、共通ハッシュタグによるアカウント回遊を仕組み化するなど、一丸となって新しい試みに臨んでいます。こうした取り組みに象徴されるように、資生堂ではSNSの活用が急激に活発化しています。
入社以前から資生堂がDXに本気で取り組んでいる企業だということは認識していましたが、入社してみると期待通りでしたし、新しい提案を実現していくスピード感は想像以上だといえます。こうしたポジティブな風を受けながら、これまでの経験を活かして資生堂のSNS発展に貢献することにやりがいを感じています。
——１歳のお子さまを育てながらの転職だったとか。
女性比率の高い業界なので、環境面は整っているのだろうと想像していました。実際に今、大きな困りごともなく働けています。特に助かっているのはスーパーフレックス制度で、コアタイムがなく、自由度が高い点です。申請すれば子供が保育園に行っている日中に私用を済ませたり、送迎や寝かしつけの時間は離席して、その後に残った仕事を片付けるという働き方もできます。
テレワークがすっかり浸透していて、出社は週１度程度なのも働きやすさにつながっています。とはいえ入社直後は「ほとんど顔を合わせないまま、会社に馴染めるだろうか」と少し不安でした。けれど、さまざまな手段を駆使しつつ、意外とすんなり入り込めたという感覚です。オープンマインドなチームメンバーばかりで、質問やディスカッションをフラットに行える環境のおかげでもあると思っています。
——今後はどのようなことに取り組んでいきたいですか。
SNSを起点として、全ブランドを横断的に盛り上げられる企画を準備中です。その実行によって、2022年には大きな成果を出したいと考えています。生活者の心に残る、発見や驚き、楽しさのあるコミュニケーションを、ブランドの個性と掛け合わせながら発信していきたいですね。
また、店頭やビューティーコンサルタント（BC）と、SNSとの連携も大きなテーマだと思っています。担当ブランドのひとつである『クレ・ド・ポー ボーテ』や、資生堂ビューティージャーニーの美容部員がWEBやSNSなどのデジタルにおける情報発信にも取り組んでいます。ブランドによる発信と上手くシナジーを発揮して、お客さまにとってより有益なコミュニケーションを実現していきたいと思います。※所属およびインタビュー内容は、取材当時のものです。
